販促手法の種類－販売時点直接型５
制度手法－Part4【下取り制度】

下取り制度は、顧客が所有している商品が古くなったり、
 使い勝手が悪くなったりした場合に、
 その商品を売り手が引き取って、その評価額だけ、
 新品の購入時に定価から代金を割り引くという制度。

 自動車販売が最も代表的。
 パソコン、ゴルフクラブ、電気製品、楽器など、
 耐久消費財に広く応用できる。

 法人向けにも、コピー機をはじめ、精密機器などで使われている。

 ただ、最近では、耐久消費財に限らず百貨店や大手流通業などで、
 家庭内の不用品を下取りし、店側が「割引券」を発行するという
「下取りキャンペーン」は成功し、
 業績によい影響を及ぼした企業も少なくないようだ。

 本来、家庭内で眠っている洋服などの不用品は、
「タンスの肥やし」などといわれるように、「いつか着る機会があるだろう」と
 長い間、家の中でしまい込まれていた。
 その「タンスの肥やし」を買い取るという「下取りキャンペーン」に、
 消費者の購買意欲が掻き立てられたのであろう。

 ただのバーゲンセールにとどまらず、家庭の不用品を引き取るといった
 一挙両得のアイデアが、功を奏したといえるだろう。

 また、エコの考え方が広まり、
 環境にやさしい生き方を大切にする志向として、
 モノを大切にする人たちが増えている。

 そのことから、そうした消費者に安心感を植え付けることで、
 買換え購入を促進することができる。

 下取り制度の注意すべき点は、単なる値引きによる下取りは
 マンネリ化を助長しかねないばかりか、下取りに伴う費用が増えて
 利益を圧迫することにもなりかねない。

 再販できる仕組みなどの工夫が必要だろう。

※『この１冊ですべてわかる 販促手法の基本』
 (岩本俊幸著／日本実業出版社) より抜粋
 http://amzn.to/fyiah5