マーケティング

マーケティングやブランディングでも注目を集める販促手法「ソーシャルギフト」とは?

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ソーシャルギフト

スマートフォンの所有率が7割※を越え、いつでもどこでもインターネットやSNSにアクセスできるのがあたりまえとなってきています。そんな中最近では、SNSを使ってプレゼントを贈れるソーシャルギフトが新たな市場を生み出しています。今回はそのソーシャルギフトについて解説していきます。
※2016年6月20日付、博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表

ソーシャルギフトとは?

ソーシャルギフトとは、LINEやFacebookなどのSNSを通じて、友人や家族へプレゼントを贈れるサービス。ギフトは、コンビニやカフェで使える安価なものから、腕時計など高価なものまで豊富に用意されています。数百円のものから選べる上に、住所がわからない相手にも、SNSからすぐに贈れるという手軽さが人気の理由です。スモールギフト、カジュアルギフトという名称でも呼ばれています。

次に、代表的な3つのソーシャルギフトをご紹介します。

LINEギフト

LINEギフト

「LINEでコーヒーをおごろう!」をキャッチコピーに、ソーシャルギフトの大本命として好評を得ている「LINEギフト」。LINEのアプリ内にあるLINEギフトから商品を選ぶことで、LINEでつながりのある友人に百円からのギフトを送れることができます。

giftee

giftte

(出典:https://giftee.co/

メッセージカードとともに、LINEやメールでギフトを贈れるサービスでLINEギフトと同様のサービス形態です。最近では、企業の販促キャンペーンでも活用されています。ギフトを受けとった人がイベント会場や実店舗へ来てギフトを認証すると、プレゼントやサービスが受けとれる「ActivationTicket」というサービスです。

ギフトコ

ギフトコ

(出典:https://giftco.jp/

NTTドコモが提供しているソーシャルギフトです。こちらもLINEギフトなどと同様に小額からプレゼントを贈れるサービスですが、ドコモのポイントが貯まったり、ポイントを使ってギフトを購入できたりと、ドコモユーザーであれば大変お得なサービスです。

拡大するソーシャルギフト市場

矢野経済研究所によれば、ソーシャルギフトの市場は2020年度には1110億円まで拡大する見込みです。要因としては、企業による販促キャンペーンでの活用や、これまでよく利用されてきた図書券や商品券に代わるものとして主流になっていくことが予想されているためです。

ソーシャルギフトをプロモーションに活用

スマホを見る女性

消費者同士の利用の増加だけでなく、企業による販促活動での活用も増加しています。在庫管理・梱包・配送コストが不要になることともに、百円からの小額特典をより多くのユーザーへ届けることが可能になり、いままでやりたくてもできなかった範囲の販促キャンペーンを実施できるようになりました。さらに、オンライン(インターネット)からオフライン(実店舗やイベント会場など)への誘導を意味するO2O(Online to Offline)の手段として、実店舗やイベント会場への誘導を効果的に行えることが評価されています。

企業におけるソーシャルギフトのメリットとは

SNSの拡散

実際にソーシャルギフトは、マーケティングやブランディングにおいて、新たなプロモーション(販売促進)施策として活用されており、その中でメリットも多くあります。

例えば、大手マンションデベロッパーでは、少額のオファーとしてソーシャルギフトを配布し、イベント会場でギフトの認証を行うことで来場促進につなげています。

一方で、自社の商品・サービス自体をギフトに適した形で開発し、販売経路を増やすことも考えられます。そこではさらに、ブランドのイメージ向上も期待できます。なぜブランドのイメージ向上につながるかというと、ソーシャルギフトでは、SNSでのやり取りが中心になるためです。

ソーシャルギフトを贈ると、贈る側と受けとった側の両方のSNSに投稿されます。プレゼントをもらって嬉しいというポジティブな気持ちがSNSを通じて可視化され、拡散されるため商品自体にも良い印象を持ってもらいやすくなります。
ソーシャルギフトは、商品名や商品画像の拡散による認知の向上だけでなく消費者の感動がそのままダイレクトに拡散されていくことでブランドのイメージ向上にもつながっていくのです。

ソーシャルギフトの使い方はさまざま

いかがでしたでしょうか?ソーシャルギフトは、企業が消費者とのコミュニケーションツールとして、販促キャンペーンの際に活用することももちろん、企業自体がソーシャルギフトに使ってもらえるような商品・サービスを開発することもできます。今後のデジタル化を考える上でも是非参考にしてみてください。

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